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2021年5月10日
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IT業界は、私たちの生活必需品である家電製品やスマートフォン、Webサイト、企業の業務システム、IoTやAI、ロボットなどの最先端技術まで幅広い分野があります。これらすべてを一つの業界としてとらえたり、働いている人をプログラマーしか想定できなかったりという状態では、IT業界の職種を正しく把握できません。
この記事では、そもそもIT業界とは？という基本から解説し、13の職種についてご紹介、そのほか必要な知識やスキル、未経験でも挑戦しやすい職種などについて説明します。この記事を参考に、まずは業界研究から始めてみましょう。
この記事の目次
IT業界と一口に言っても、さまざまな業界があります。「スマホアプリとIoT家電、両方ITが関係するのはわかるけど、全然違う仕事なのでは？」と感じても、「じゃあITって何？」となりますよね。その疑問を解消するために、まずはIT業界の分類を整理しておきましょう。
IT（Information Technology）とは、インターネットなどのネットワークとコンピュータを駆使した情報技術の総称で、関連する分野は主に、ハードウェア業界、ソフトウェア業界、情報処理サービス業界、Web・インターネット業界、通信インフラ業界の5つの業界に分類されます。それぞれどのような業界なのか詳しくご紹介しましょう。
ハードウェアとは、「実際に目に見える機械や装置、設備などのこと」を指します。具体的には、パソコン本体や周辺機器、スマートフォンやタブレット、家電製品、ゲーム機器などです。これら電子機器類を製造・販売する業界を「ハードウェア業界」と言います。
ソフトウェアとは、「パソコンなどのコンピューターに対して指令を出すプログラムのこと」を指します。具体的には、WindowsやMac、スマートフォン向けのAndroidなどのOS（オペレーティングシステム）、ExcelやWordのようなアプリケーションソフトウェアなどがあり、これらを開発する業界のことを「ソフトウェア業界」と呼んでいます。
情報処理サービスとは、「企業が抱える課題や悩みなどを情報技術（IT）を駆使して解決すること」です。情報処理サービス業界で取り扱うものは非常に幅広く、代表的なものには、銀行のATM、電子マネーやクレジットカードの決済システム、店舗のレジや配送業者の流通システムなどがあります。それ以外にも、自社でシステム開発のノウハウを持たないクライアント企業は、あらゆるシステムの開発や選定を、情報処理サービス業界の企業に依頼するようになります。このようなITを活用したシステム開発の企画から運用まで請け負うのが「情報処理サービス業界」です。
Web・インターネット業界とは、「Web・インターネットを通じて法人や個人に向けて便利になるサービスを提供し、その対価をもらうこと」をビジネスとしています。Web・インターネット業界で扱うサービスとしては、GoogleやYahoo!Japanなどの検索サイト、TwitterやInstagramなどのSNS、Amazonや楽天市場などのショッピングサイト、YouTubeなどの動画サイト、ソーシャルゲームなどが挙げられます。
「社会基盤として設置・運用されるネットワークや通信回線、通信機器、施設など」を総称して、通信インフラと呼んでいます。具体的には、光回線やケーブルテレビなどの固定回線、Wi-Fiなどの無線回線、海底ケーブルや衛星通信などがあります。これらの通信インフラを設置・運用して私たちのネットワーク環境を支えてくれているのが「通信インフラ業界」です。
IT業界では、職種も数多く存在します。たとえば、さきほど紹介した５つの業界で活躍する技術職の人たちを「開発・エンジニア職」と総称するとしましょう。しかし、開発に必要となる技術は業界ごとにまったく異なるため、同じ「開発・エンジニア職」でも、専門とする領域や技術ごとに職種の呼び方が細分化されています。
ここでは「開発・エンジニア職」「営業・コンサルタント職」「マネジメント職」「マーケティング職」の4つに分類し、それぞれ主な職種と特徴をご紹介しましょう。
開発・エンジニア職はシステム開発に加え、ネットワークやサーバー、情報セキュリティなどの運用・保守までその業務内容は多岐にわたります。ここでは、主な職種を4つご紹介します。
システムエンジニアは、システム開発の一連の流れのうち、仕様書や設計書の作成といったクライアントに近い工程（上流工程）を主に担当します。具体的には、まず顧客の要望を聞き（ヒアリング）、その要望から必要な要件をまとめ（要件定義）、どんなシステムを作るか決め（基本設計）、システムの構築に何が必要か詳細を決めます（詳細設計）。クライアントに責任を持つ立場上、設計通りに作動するかをテストし、保守運用まで担当する場合もあります。
情報処理サービス業界に位置するSIerと呼ばれる企業（クライアントからシステム開発を請け負う企業）で多く活躍していますが、システム開発に携わる職種だけあり、幅広い業界に存在しています。
プログラマーは、システム開発の一連の流れのうちのプログラミング（下流工程）を主に担当します。具体的には、SEが作成した仕様書や設計書をもとに、システムを動かすプログラムを作成、設計通りに正常に作動するかテストを繰り返し、問題があれば修正します。
プログラムを作成するといっても、開発するシステムの種類によって、使用するプログラミング言語や技術が違うため、次のように細分化して表記されることもあります。
Webエンジニアは、Web上での使用に特化したシステムを開発する技術者のことで、Web・インターネット業界で活躍しています。自社開発のサービスを提供するWeb系の企業では、クライアント→上流工程→下流工程とった工程ごとの分担ではなく、開発する領域によって担当が区分されます。
領域ごとに設計・開発から運用保守まで携わるため、求められるスキルの幅は広くなりますが、比較的自由な働き方ができる企業が多いのが特徴です。
インフラエンジニアとは、サーバーやネットワーク、OS、タブレットやスマートフォンなどIT基盤の設計・構築・運用・保守を担当する職種です。担当する技術領域の違いによって、主に「サーバーエンジニア」「ネットワークエンジニア」「セキュリティエンジニア」の3つに分類されます。
サーバーエンジニア
サーバーとは、「サービスを提供する側のコンピューターのこと」を意味し、利用者とはインターネットを介してつながっています。サーバーエンジニアは、Webサーバーやメールサーバーなど数多く存在するサーバーに特化して、それらの設計・構築・運用・保守を担当します。
ネットワークエンジニア
ネットワークエンジニアは、ネットワークの設計・構築・運用・保守に特化した職種です。企業などで使用する端末とサーバーをつないだり、サーバー同士をつなぎ適切なネットワーク環境を構築し、運用していきます。
セキュリティエンジニア
セキュリティエンジニアは、情報セキュリティを主な仕事としている職種です。企業のシステムやネットワークが外部からの不正アクセスや、ウイルス感染、サイバー攻撃などにさらされないよう安全に配慮して設計から保守までを行います。
2つ目にご紹介するのは「営業・コンサルタント職」です。プログラミングなどの技術的なスキルは必須ではありませんが、顧客に必要なシステムを創り上げていくために、ヒアリングやプレゼンテーション、課題解決の力が求められます。ここでは3つの職種をご紹介します。
営業（IT営業）は、ITビジネスに関する営業を行う職種です。自社製品や情報システム開発、ソフトウェアの導入、Webサイト制作、コンテンツ制作、Webを活用したマーケティングなど営業するサービスは多岐にわたります。IT営業は、自社製品やITサービスに関する専門知識とあわせて、それを活用した顧客ごとの悩みに対する課題解決提案が必要なため、営業職の中でも専門性が高い職種と言えるでしょう。
ITコンサルタントとは、IT技術を活用して顧客が抱える問題を解決したり、新たに導入するシステムや技術を提案するのが主な仕事です。顧客企業からヒアリングし、IT分野においての課題・問題点を分析し、改善策や新たなシステム・技術の導入などの提案を行います。SEとよく混同されがちですが、SEは「システムの開発」を主としているのに対し、ITコンサルタントは「顧客の経営課題の解決」を主としている点で違いがあります。
セールスエンジニアは、「技術営業」とも呼ばれているように、技術的な側面から営業をサポートする、いわゆる技術職と営業職を併せ持った職種です。自社で取り扱う製品の営業を行うという点では営業職と同じ役割ですが、セールスエンジニアは営業スキルだけでなく、技術面の知識やスキルを強みに製品・サポートの提案を行います。
マネジメント職は、プロジェクトの計画やチーム管理を主とした役職のため、IT関連の知識やスキルのみならず、マネジメント力やリーダーシップ、管理能力や問題解決能力など高いスキルが求められます。新人から抜擢される職種ではなく、システムエンジニアといった職種からのキャリアアップ先であり、責任に応じて年収も高くなる傾向にあります。ここでは3つの職種をご紹介します。
プロジェクトマネージャー（PM）は、ITシステムの開発においてプロジェクト全体の責任者であり、プロジェクトが円滑に進むよう管理します。具体的には、プロジェクトの実行計画の作成、予算の編成、チームメンバーの選定、進捗管理、品質管理などを行います。問題が生じた際には、プロジェクトが円滑に進むよう適切な対応をとらなければならないため、マネジメント能力以外にも問題解決能力などさまざまなスキルが必要です。
プロジェクトリーダー（PL）は、PMが作成したプロジェクトを計画通りに遂行するための現場の責任者です。具体的には、チームメンバーのスケジュールやタスク、納期を管理する必要があり、チーム全体の進捗状況を把握し円滑に進めるためのスキル（コミュニケーション能力やリーダーシップなど）が必要とされます。
ブリッジシステムエンジニアは、オフショア開発（システムの開発業務の一部などを海外の企業や子会社などに委託すること）において、プロジェクトを円滑に進めるための橋渡しとなる役割を担っています。海外のSEと国内のSEをとりまとめるのが主な業務となるため、通常のSE業務プラスアルファで外国語のスキルやコミュニケーション能力が必要となります。
マーケティング職では、IT製品やサービスが売れるように情報を収集・分析するマーケティングの知識が必要になります。分析用のプログラミング言語や統計学など専門的な知識が必要な職種もあり、専門性が高い傾向にあります。ここでは、主に3つの職種をご紹介します。
Webマーケターは、Web上で効率的に集客し、商品やサービスが売れるようにマーケティングの知識を駆使して戦略を考え実行する職種です。具体的には、商品やサービスのコンセプトやターゲットの設定、広告やコンテンツの打ち出し、アクセスの解析、SEO対策やSNSの運用まで業務内容は幅広いです。そのため、データを収集し的確に分析するスキルや、SNSやWebに関する知識、Webサイトを構築するスキルなどさまざまなスキルを必要とします。
データアナリストは、大量のデータを収集・分析し、自社や顧客が持つ経営課題や製品・サービスの改善策・解決策を提案するのが主な仕事で、統計学や分析用プログラミング言語などの専門的な知識が必要です。データアナリストには2つの型があり、「コンサル型」は主にマーケティングの部門でデータを分析し解決策を提案します。対して「エンジニア型」はインターネット企業などでサービスの質を向上させるためにデータの分析を行います。
データサイエンティストは、データアナリストよりもより高度な分析スキルを求められ、統計学やIT知識、機械学習、AIやプログラミング、ビジネスやマーケティングなど幅広い研究分野から成り立つデータサイエンスを活用してデータの分析を行います。高度な専門知識を必要とするため、未経験からすぐになれる職種ではないでしょう。
ここまで、IT業界の職種を説明してきましたが、求人票を見比べていると、同じ仕事内容なのに書かれている職種名が異なる場合があります。それは、IT業界の職種が、明確に定義づけられているわけではないことに理由があります。また、ITが普及するにつれ職種が細分化されていったこともあり、使う人のニュアンス次第で広義と狭義、２通りの使われ方がある職種も存在します。
たとえば、システムエンジニアを例に見てみましょう。
上流工程と下流工程で対比されるシステムエンジニアとプログラマーですが、企業や案件の規模によってはシステムエンジニアが下流工程に携わることもあります。上流工程のみを行うのがシステムエンジニアと定義づけられているわけではありません。
そもそもシステムエンジニアは、情報技術に携わるエンジニア全般を指す言葉として広義に使用されることもあり、プログラマーやインフラエンジニア、ITコンサルタントやプロジェクトマネージャの仕事を指してシステムエンジニアと呼称するケースもあります。
大切なことは、職種の名前ではなく、IT業界にはどのような仕事や働き方があるかを知ることです。職種名はそれを整理するための指針程度で理解し、求人票に書かれた仕事内容でしっかり見極めることを心がけてください。
IT業界では、技術職と非技術職で必要な知識やスキルが異なります。技術職として働きたいのであれば、プログラミング言語の習得などは必須ですが、営業などの非技術職では必ずしもプログラミングスキルが必要なわけではありません。ただし、IT業界で働くうえで共通して身に付けておいた方がよい知識やスキルは少なからずあるので、ここでは３つご紹介します。
IT業界で働くために必須の資格などはないため、「IT業界で働いてみたい」と思えば誰でも働ける可能性はあります。しかし、ITやIT業界に関する必要最低限の知識は身につけておきましょう。IT業界で働く以上、プログラミングはできなくても、プログラミングがどのような作業なのかは知っていないと、同僚や顧客と話ができずに支障が出ます。また、採用面接などにおいて、IT業界についてどの程度調べているかを示すことによりIT業界を志望する本気度をアピールすることもできるでしょう。「ITパスポート試験」や「基本情報技術者試験」といった資格の勉強をすることで、ITに関する知識を体系的に身につけることができます。
論理的思考力とは、物事の因果関係を整理し、筋道立てて考える力のことです。コンピュータはプログラムした通りにしか動きませんので、システム開発では、効率的なプログラムを筋道立てて組み立てる必要があります。エラーやバグがでたときには、原因を特定し、最適な解決策を講じなくてはなりません。顧客の課題解決に携わる営業・コンサルティング職やマーケティング職にも、同様のことが言えるでしょう。
SEや営業、コンサルタントなどクライアントありきの職種は顧客と接する機会が多いため、相手の要望や問題点をうまく聞き出すなどのコミュニケーション能力の必要性は想定しやすいでしょう。しかし、もくもくとパソコンに向かって1人で作業をしていると思われがちな開発・エンジニア職においても、実際は多くの人とコミュニケーションをとる機会があります。仕様書の意図をうまく汲み取ったり、チーム内で進捗状況を確認したり、不明点やトラブルが発生したときには相談したりするなど、IT業界においてコミュニケーション能力は必要不可欠です。
IT業界の求人を検索すると、業界未経験から就職することができる職種を見つけることができます。ここでは、未経験求人が出やすい職種について解説します。
「未経験OK」と書かれた求人の見出しで目にすることが比較的多いのが、システムエンジニアやプログラマーなどです。IT業界の技術職は人手不足であり、専門的な知識やスキルが必要な職種でも、自社で育成することに積極的な企業では、研修制度を手厚くすることで未経験者の採用を行っています。また、プログラミングのテスト部分だけに携わるテスターといった簡単な仕事から覚えていき、徐々にステップアップしていくケースもあります。
ただし、IT業界で未経験からの採用は、入社後の成長スピードの早さや知識・スキルの吸収力、伸びしろが期待されている比較的20代の若い年齢であることが多いです。未経験からITエンジニアとして働きたいのであれば、就職支援付きのプログラミングスクールなどを活用し、早めに行動したほうが有利といえます。
IT営業は、自社製品やサービス、エンジニアの人材派遣など取り扱うものは幅広く、プログラミングスキルが必須ではないという点でも、比較的未経験者からチャレンジしやすい職種と言えるでしょう。特に前職が営業職からの転職の場合、コミュニケーション能力やプレゼンテーション能力、ヒアリング力、提案力など共通したスキルをアピールできるため、実績を活かしやすいです。一般の営業職よりは専門性が高いため、IT関連の知識・スキルがあるに越したことはありませんが、他職種からの転職でも、アピールできるスキルがあれば就職・転職成功率はあがります。
IT事務・ITサポート事務も比較的未経験者でもチャレンジしやすい職種と言えます。IT事務・ITサポート事務は、メールや電話応対、資料作成、ファイリングなどの一般的な事務職の仕事に加え、IT技術の要素が多く、技術職のサポートも行います。未経験者の場合、入社後は一般的な事務仕事から任されることが多く、徐々にIT技術の知識・スキルを身につけながら高度な業務に携わっていきます。
SESとは、エンジニアなど働く人の労働力を企業に提供し、その対価をもらう契約形態の一つです。クライアントの労働力不足を解消するために存在するSES企業では、大量採用を行っていることもあり、未経験者採用が多くあります。SES企業への就職には、給料が低い、案件によってはスキルが身につかないといったネガティブな声もありますが、未経験者がIT業界で実績をつけられるということは大きなメリットです。IT業界は、転職によるキャリアアップが一般的な業界ですので、自身のキャリア形成も想定しながら選択しましょう。
「IT業界に興味はあるけど、何の知識もスキルもない…」という自信のなさからIT業界に一歩踏み出せない人もいるでしょう。プログラミングスクール「学舎さくら」なら、IT関連の知識ゼロから就職を目指せるレベルのスキルを最短2ヶ月で習得することが可能です。ITエンジニアコースには、「プログラミング専攻」と「インフラ専攻」の2つのコースが用意されており、それぞれプログラマーとインフラエンジニアを目指すことができます。10代〜20代と年齢制限はありますが、完全無料で受講でき、完全オンライン制なので通学する必要もなく、パソコン1台と通信環境さえ整っていれば全国どこからでも受講可能です。手厚い就職サポートもついており、専属のキャリアアドバイザーがマンツーマンで3,500社以上ある提携企業の中から生徒の希望に沿った就職先をピックアップしてくれるので、安心して就職・転職活動ができます。
IT業界といえば、プログラマーをイメージしやすいですが、技術職にも多くの種類があり、事務職や営業職なども含め幅広い職種によって支えられている業界です。IT業界に興味があれば、自分のスキルや適性と合わせて、目指すべき職種を想定してみましょう。
プログラミング学習と並行して就職活動を行うのであれば、就職支援付きのプログラミングスクールなどを活用してみるのも一つの手です。「学舎さくら」なら毎月入学を受け付けているので、ぜひ説明会に参加してみてください。
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